シックハウス対策と火災報知器

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毎日、そして永い間暮らす我が家。住まいにおいては安全に安心して暮らせることが不可欠です。

現代の住宅では人工的な建材が多く使用され、また高気密化が進んでいることにより発生している弊害があります。住まいと健康について気を付けなければならない関連性を記載します。

シックハウス症候群

人が住空間から受ける健康面の影響

人は一日あたり15~20kgの空気を吸っている

すごい量ですね。しかし、口から入る飲み物・食べ物と違うので、空気の質はそれほど意識されていないのが実状です。

そして空気中に汚染化学物質があった場合、呼吸器や鼻の粘膜などから体に取り込まれているのです。これはとても憂慮すべきことです。

住宅建材に含まれる化学物質

近年、住宅建材は材質の不揃い、コストの問題、管理のしにくさなどから、より人工的な建材(集成材や合板、樹脂系・プラスチック系の素材)が多く使われるようになってきました。

人工の住宅建材には、ホルムアルデヒドなどのVOC(揮発性有機化合物)と呼ばれる化学物質が含まれ、その成分が少なからず空気中に発散されています。

そして、化学物質の濃度の高い空間に長期間暮らしていると健康に有害な影響が出るおそれがあります。実際、新築の建物で頭痛やめまい、吐き気などを感じたことがある方もいらっしゃるのではないでしょうか。それがシックハウス症候群の症状です。ひどい場合は、化学物質過敏症と言われる状態になる方もいます。

特に最近の建物は、温熱性能を向上させるため気密性が高くなり、そのためシックハウスの原因になる可能性が高くなっています。

シックハウス

建築基準法に基づくシックハウス対策

このようなことから2003年に建築基準法が改正され、シックハウス対策のための規制がなされました。

建築基準法に基づくシックハウス対策については、国交省のページ「快適で健康的な住宅で 暮らすために」に分かりやすく書かれています。内容は以下の通りです。

  • シックハウス症候群の症状と原因
  • ホルムアルデヒドに関する建材(内装仕上げ材)の規制
  • 換気設備の規制
  • 化学物質の室内濃度の指針値(厚生労働省)
  • 建築基準法の規制対象物質

その効果もあり、住宅建材もF☆☆☆☆(フォースター、内装制限なしの材料)がほとんどになり、シックハウス対策の一定の効果は出ています。

シックハウス参考リンク:シックハウス対策|住まいの情報発信局

特に換気が大切

しかし、建築基準法さえ守ればシックハウス対策は十分というわけでは ありません。家具、日用品などなどからも室内空気汚染化学物質は発生しており、その数は数千種類に上ると言われています。日頃から意識して換気することは、とても大切です。

また、気温が高くなるとVOCの発散量が増えることから、夏季はエアコンを効果的に使用しつつも換気には注意しなければなりません。温熱性能を向上させるため高気密にすることも大事ですが、換気も同じように必要なのです。相反するので難しい問題です。

ベターリビングがまとめた「シックハウス対策のための住宅の換気設備マニュアル 」は分かりやすく、役に立つ情報です。

換気

子供と高齢者は影響を受けやすい。

小さなお子さんは背が低く床近くにいることが多いため、汚染した空気を吸い込みやすく、解毒機能も未発達のため特に配慮が必要です。

また、高齢者は一般的に体力が落ちており、病気やケガの時はなおさら注意しなくてはなりません。

子どもの安全     高齢者,お年寄り

自然素材活用の見直し

一方で自然素材を改めて見直す動きも活発です。無垢の木材や塗り壁などの自然素材を採用した、昔ながらの日本の家づくりが評価されています。

これは前述の現代住宅の弊害のほか、健康志向やライフスタイルによる嗜好、自然素材ならではの性能の再認識などによるものです。また木材は人工乾燥材を使う、左官材も改良された製品が販売されているなど、技術的な進歩により自然素材の管理のしにくさが軽減していることも挙げられます。

無垢材

しかし、人工的な建材に比べるとある程度の管理手間がかかることは避けられず、物件数の多い大手ハウスメーカーでは対応できません。

この「自然素材ー無垢」スタイルは、中小規模の地場のハウスメーカーが中心になっています。微力ながら画一的でない家づくりを応援しています。

現在の家づくり環境は複雑になっています。

家を建てることでお悩みがある方はご相談ください。

ハウスメーカーではありません。住宅コンサルタントです。

注文住宅比較コンサル

火災報知器の設置

住まいと安全・安心に関する事項として、もう一つ火災警報器の設置を挙げておきます。

消防法により、全ての住宅に住宅用火災警報器等の設置が義務付けられています。

新築住宅では必然的に設置されますが、既存・中古住宅では設置されていない場合が多いので、住民の方が自分で設置することが必要です。

  • 設置箇所は、茨城県では寝室と階段室です。
  • 天井や壁に取付けます。設置位置にはルールがあります。
  • 機器自体は、ホームセンターでも販売しています。(2千円位~)

参考:住宅防火関係|消防庁 

尚、ホーム・エージェントでは家具の耐震固定を含めた火災警報器設置サービスも提供しております。

防災デリバリー

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